ハワイのライフスタイル
車を買う
ハワイといえどアメリカです。街が車で移動する事を基本として作られています。
ビジネス的に移動の時間を有効に使う事を考えると、車は必需品です。
車を探す
それでは車を探しに出かけましょう。
- ディーラーで探す
- craigs listで探す
- 知人から紹介してもらう
2、3の場合は、コンディションの見極めが難しい所です。
おんぼろをつかんでしまうと、ハイウェイを走行中に燃え出すなんてことが起こるかもしれません。
格安の車は避け、走行距離10万マイル以下の日本の中古車を買うか、ディーラーから新車、あるいは認定中古車を買うのが良いでしょう。
ディーラーでの交渉
デイーラーで車を買う場合、必ずねだんの交渉をしなければなりません。
これは実にめんどくさいプロセスです。
販売員はコミッション制の給料で、車を高く売れば売るほど、自分の給料が高くなります。
このため、最初はかなり高い金額を提示してきます。これを交渉により下げていく必用があるのです。
うまく交渉出来れば、最初の提示額より2-3割は安く収まるはずです。
まるでアラブの市場の様、非常にめんどくさい仕組みです。
リース
最初は難しいですが、クレジットヒストリーが出来てくれば、車をリースする事も可能です。
働いた分だけ支払うリースは、経費が均等に出てくるので、お勧めです。
自動車保険
車を買ったら、必ず任意保険に入る必用があります。
ビジネス保険会社の一部として、自動車保険を提供している会社があります。
最初はそこを使うのが話も早くお勧めです。
車検と納税
車検は年1回、ガソリンスタンドでSafty Chechを受けます。納税は年1回、市役所に行くか、チェックと書類を郵送し、納税します。
クレジットヒストリー
クレジットヒストリーとは
クレジットヒストリーとは個人の信用度を表す尺度です。
家を借りたり、車を買ったりする際に、必ず調べられます。
借りたもの(クレジット)をきちんと返しているかどうか、過去の歴史(ヒストリー)が調べられるのです。
全ては現金で
一般に外国人は、クレジットヒストリーの蓄積がありません。つまりは信用がないので、ローンを組むことが出来ません。
従って、全て現金で支払ったり、家を借りる場合には、何ヶ月分かを余分に前金で支払う必用が出て来ます。
クレジットヒストリーを築くには
先ずはクレジットカードを作り、そのカードでめいっぱい買い物をして、支払期限までにきっちりと支払う事です。
これを繰り返しているとそのうちに、クレジットカードの限度額はどんどん引き上げられます。
この限度額=クレジットヒストリーと考えると良いでしょう。限度額が高い程、クレジットヒストリーが良いということです。
子どもの学校と教育
子どもの教育は最も悩ましい課題です。
学校選び
まずは、公立校にするか私立校にするかを決める必用があります。
公立校は、その地域に住んでいさえするればすぐに自動的に入る事が出来ます。しかも、高校卒業までは義務教育ですから、授業料はかかりません。ESLプログラム(English as Second Language = 第2言語としての英語)も基本的に用意されているので、ハワイになれるまでは公立校という選択肢はあり得ます。
一方私立校は、受験というプロセスがある分、敷居が高く、すぐに入れる訳でもありません。授業料も年間何万ドルもかかり、ESLプログラムが用意されている所も限られています。しかし、それを補ってあまりあるくらい、設備や教師陣が充実していることは確かです。
公立校のメリット
- 学費がかからない
- ESLプログラムが提供されている
- 地域に住んでさえいればすぐに入れる
私立校のメリット
- 設備が充実している
- 先生のモチベーションが高い
- 生徒の学力が高い
英語教育
日本でインターナショナルスクールに行っていたとしても、最初は、ESLプログラムのある学校に入る事を勧めます。
英語レベルが追いついて来た時点で、徐々に通常クラスに移るのが良いでしょう。
と言っても、何の準備もせずにハワイに来るのは無謀だと言わざるを得ません。必ず事前に充分に英語力が身に付く様に準備をしておきましょう。
日本語教育
現地のファミリーが一番頭を悩ませるのが、こどもの日本語教育です。普段から子どもは英語に晒されているので、レベルはともかく、放って置いても英語は身に付きます。
しかしながら、日本語は、積極的に日本語を学ぶ時間を持って、教える様にしないと身に付きません。
親のコミット次第だと言えます。
日本語補習校はありますが、なかなか日本人の同年代の子どもと同じ様な日本語力が身に付かないのが現状です。
子どもの進路
子どもの進路に着いても、予め、ある程度は考えておいた方が良いでしょう。日本の高等教育機関に進学する場合はそのための勉強をしなければなりません。また、欧米の高等教育機関に進学する場合はまた別の取り組みが必用です。